- 「撤退」広報で浮き彫りになる
企業の経営体質 - "戦略的撤退"ならば広報も戦略的に!
「あの企業の撤退時、いかに報道されたか」一覧
東芝/三菱電機/パイオニア/日本ビクターほか - 事業撤退の広報戦略Q&A
- 引き際の広報その流儀
――テルモ時代に培った撤退時の広報戦略
――大手機器メーカーで事業撤退を経験
――映画館が有終の美を飾るまで
――横濱カレーミュージアム閉館セレモニー
2008年 5月 1日 発売
780
円
(税込)
「撤退」という言葉には、誰もがネガティブなイメージを抱くだろう。
しかし、不採算事業からの撤退により、企業体質は改善されることもある。
「撤退」は必ずしも、企業にとってマイナスなことではない。
今回の特集では、この"引き際"をポジティブに伝える方法を探る。
次々に誕生する便利なITツールは、社会に情報をまん延させた。
企業では、ITの恩恵を受け業務が効率化した一方で、
情報過剰による新たな業務の創出、そして、コミュニケーション不通が深刻だ。
広報の仕事もそれにつられて、PRもIRも"やり過ぎ"傾向。
熱心なのはいいけれど、何事も過ぎたるは及ばざるが如し。
自らコミュニケーション・クライシスを招かないためには量より質、
TPOをわきまえた、適正な情報発信を見直すことだ。
企業の生産性を高めるには、社員が一体となって取り組む必要がある。
その環境を整えるには、社内コミュニケーションが重要であることに
経営者が気付きはじめている。さらに、最近では、
社外向けの活動と組み合わせた社内コミュニケーションの取り組みも進んでいる。
今回は、事例を交えながら、最新の社内広報の動きを紹介する。
特集1:事業撤退をマイナス情報にしない! 引き際の広報
特集2:広報も過ぎれば無礼!? 情報発信の程よいさじ加減
特集3:企業が活気付く 社内コミュニケーションツールほか、好評連載を多数掲載!
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